「生殖補助医療について」

日本は晩婚化に伴い出産年齢が高齢化した結果、自然妊娠が成立しづらくなり、生殖補助医療が必要な人が増えています。そして、生殖補助医療の最たる特徴としては、一般の医療行為とは異なり、次世代に影響が及ぶことです。

はじめに、医学が人に与える正と負の影響について述べます。

「医学の正と負の影響について」
全ての物事には、正と負の側面があります。
医学の一般的な正の側面としては、国民の健康増進と寿命の伸長でしょう。
また、医学の発展と社会環境の改善は、軽度の遺伝子変異が生じた場合でも生存を可能と
し、社会環境の改善は、成長・能力の限界を栄養状態から遺伝情報に変更させました。(注・教育の影響はありますが。)
結果として、現代の社会は、昔と比較し、より遺伝情報の差が表面化しやすい社会になっ
ていると思われます。

負の側面はあまり語られませんが、それは、世代を重ねるにつれて、生存に不利益な変異
が蓄積していく点です。
自然状態においては、出生から再生産の可能な成体に成長するまでに、感染症などによる
自然淘汰を受けますので、遺伝的に脆弱な個体は、次世代を残す事ができません。
しかし、医学が発展した現代においては、自然淘汰が生じず、自然環境下では致命的にな
りうる変異が次世代へと引き継がれていきます。
そして、次世代においては、生命維持のためにより多くの医療介入が必要となります。
この事は、公衆衛生が一定以上に発展した後の数世代後の若年世代の疾病(特に感染防御
に関係する免疫異常の疾患)の罹患率を今と比較すれば、分かることでしょう。

「生殖補助医療について」
生殖補助医療の主たる背景としては、晩婚化による出産年齢の高齢化に伴う自然妊娠の成
立低下にあります。
この問題の根本的な解決には、医学知識の教育、結婚年齢の20代への政策誘導、見合い
結婚に代わる出会いと結婚制度の構築、低収入でも養育可能な環境整備が必要です。

生殖補助医療についての是非については、次世代に悪影響が及ぶかどうかで決めるべきで
す。
糖尿病の家系があるように、不妊が後天的な原因でない限りは、不妊の形質は次世代に引
き継がれる可能性があるため、介入後の疫学調査が必要です。
さらに、染色体・遺伝子異常のために妊娠できない場合に介入を数世代に渡り繰り返すと
、変異が蓄積し、いずれは全く生殖能のない人間が出てきます。
着床前遺伝子スクリーニング検査やNIPTなどの妊娠・出産後のリスクを減らす検査は
費用対効果を考慮しつつ、命の選別につながりますが、推進した方が良いでしょう。
非配偶者間生殖医療については、夫婦の親族間までが妥当と思います。海外のようにLG
BTのカップルについて適応すると、社会秩序が崩壊しますので、適応外で良いでしょう

目標としては、女性は20代後半までに結婚・出産して、例外的に生殖補助医療
を使う形にすべきです。

上記は、「第61回 日本生殖医学会」に参加した際に考察した内容です。
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プロフィール

服部 泰輔

Author:服部 泰輔
初めまして。服部 泰輔と申します。
本研究所は、日本の社会問題の 解決策を提案する政策研究所です。

本拠地は、愛知・岐阜になります

現在の日本では、高齢者向けの福祉を中心に拡充しつづけた結果、
教育・家族・労働者向けの予算は先進国の最低水準となっています。
また、大学の予算(科学研究予算)も減額が続いています。

これは、将来への投資を限界まで切り詰め、高齢者福祉に充てている末期的な状態と言えるでしょう。

さすがに、
この状況を放置しつづけると、
日本は破綻してしまいます。

将来的には、政党を立ち上げ、専門家・学識者で構成された政党を作りたいと考えています。

ですが、最終目的は社会の修復ですので、手段にはあまりこだわらずに状況に応じて柔軟に考えていきます。

気が向いたら、ご協力いただければ幸いです。

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