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「日本印刷学会 紙メディアシンポジウム 2018年」

本日は、日本印刷学会の「紙メディアシンポジウム」に参加しました。

古来から、紙は記録の保存と情報の伝達に使われていました。
近年の通信情報技術の進歩に伴って、デジタルメディアは発達し、ペーパーレス化がすすめられています。
しかし、紙とデジタルは、記録・通信媒体としての特性に違いがあり、将来的には、それぞれの特性を活かす形での住み分けが生じます。

今回は、紙・デジタルメディアの将来について考察します。

紙メディアとデジタルメディアの違いは、記録の方法、保存期間、情報量、情報伝達の手段と労力が異なる点が挙げられます。
これらの点からは、いずれは、紙メディアは、デジタルメディアに置換されるように思えます。

しかし、紙とデジタルメディアの間の最大の違いは、人間の五感の中で、使う感覚と入力される情報量に違いがあることです。
情報の入力の面では、文字を記録する際には、紙には文字を書きますが、パソコンは、指先でタイプします。
文字を書く方が、脳内で処理される情報量は多いと思います。

情報の出力の面では、文章を読む際には、紙では、文字情報のみでなく、紙の質感、音、本の空間認識などの非常に多くの感覚から情報が入る一方で、デジタルメディアは、パソコン上の文字を追い、画面が変化するだけと思います。
付随する情報量が多い(脳への負荷が大きく、エピソードと関連付けやすい?)ほど、記憶の定着には有利に働くと予想されます。

この事を踏まえると、
① 記憶に残す必要がない情報(例 漫画・小説)
→ デジタルメディア

② 頭を使う記憶に残す必要がある情報(例 教科書・絵本) → 紙メディア
③ おおよその枠組みは知っているが、必要な情報だけ取得したい場合 (例 専門分野の論文 )
→ デジタルメディアで飛ばし読みと検索

熟読するときは 紙メディアになると思います。

教科書などで学習する場合には、紙メディアのメリット(感覚・記憶・書きこむ)と、デジタルメディアのメリット(検索・動画・音)の両者があると有利です。

将来的には、教科書は、紙とデジタルが同じ内容で両方存在し、デジタルでは動画や音・検索で情報を付け加える形になるでしょう。

追伸

今日の話で、ソニーは、デジタルペーパーの話をしていましたが、デジタルホワイトボードも開発するとニーズがあると思いますよ。

「日本集団災害医学会 2018年」

本日は、日本集団災害医学会に参加しました。

日本は、地震、津波、台風と自然災害の多発する国であり、大規模な災害も時々生じます。
大規模災害が発生すると、死傷者がでますので、それに対する対策が必要です。

大規模災害時の急性期の医療では、下記の点が重要であり、それぞれに対策を講じる事になります。
① 局地的な傷病者数の急激な増加
② 局地的な医療の需要・供給の不均衡
③ インフラ(電気・ガス・水道・交通)の損壊
④ 物資の備蓄・供給
上記が生じるリスクは、地域によって異なるため、各地域毎に最適な対策は変わります。

例えば、和歌山県の沿岸部などの交通インフラが損壊しやすい地域では、陸上交通の復旧に時間がかかるため、物資の貯蓄量を増やす必要が出てきます。
一方、交通の弁が良い地域では、重病者の対応を被災地で行わず、非被災地の後方病院への搬送を増やす方が有効でしょう。

次に 各項目への対応を見ていきます。
① 局地的な傷病者数の増加 の対応
② 局地的な医療の需要・供給の不均衡 には、下記の対策が必要になります。
トリアージには、医師の診察が必要です。
一般人の感覚では、災害で負傷して移動可能な場合は、診療所・病院を受診しますので、施設の外に仮設診療所を作り、そこで振り分けた方が良いでしょう。

医療の需給の不均衡は、下記で対応します。
A 病床数の拡大
B 災害対策医療チームの派遣
C 非被災地域の医療機関への搬送
D 非被災地域の医療受診の抑制

Aは、病院のマンパワーに応じて一時的に地域の病院の病床を増設します。
病院船は、使用頻度が低く、整備・運用コストが高いため、ヘリコプターを備えた方がいいかも知れません。

Bは、大規模災害時には、被災地域の医師数と派遣医師数を比較すると効果は大きいとは言えません。それより、非被災地域の病院に搬送しましょう。

Cは、最も無難な選択肢です。

トリアージが済んだ後に、被災地の中心の病院は、トリアージに専念し、なるべく余力を残すようにします。
重病者は、後方病院に車・ヘリコプターで送ります。

Dは、非被災地域の周辺病院の住人に対して、医療の給付抑制を依頼します。
例としては、風邪などの受診抑制と感染症の治療を入院から外来で行う等です。
他地域の救急搬送力を被災地との病院搬送に使います。
③ インフラ ④ 物資 については、予測される各種インフラの損傷度合いにより、貯蓄する物資量・種類を変更します。
病院への交通網が寸断され、孤立した時の事を考えて、ヘリコプターで物資を輸送する訓練も必要です。

次に、指揮所では、
① 被災地と周辺地域の病床の空き数(増床後)や傷病者数
② 各病院・避難所への交通網の状態
③ 各医療機関の物資の欠乏状態
④ 救急要請
を見つつ、被災地のマンパワーと物資を分配する事になるかと思います。

②については、すでにあると思いますが、

現在の道路地図と被災による道路の損害を同時に表示し、道順を探すシステムを導入しておいた方が良いと思います。
大規模災害時には、インフラの破壊された被災地の人々は、疾患リスクの高い子供・高齢者から、避難所から保養施設などに移動させ、避難所で生活する人は最低限とするのが好ましいでしょう。

「社会の遺伝性疾患を減らすにはどうすべきか。」

「社会の遺伝性疾患を減らすにはどうすべきか。」

「はじめに」

旧優生保護法による強制不妊手術の問題がとりざたされていますが、結論としては、強制不妊手術は度を過ぎており、すべきではありません。しかし、現実に、親子で顔が似るように、病気や体質は似る(*)ため、不遇な遺伝による疾患を減らすための対策をたてる必要はあります。(*医療機関で家族歴を聞く理由です。)

加えて、医学の発展は、個体の生命予後の改善を達成し、出生から成体に至るまでの自然淘汰をなくすことに成功しましたが、同時に、生存に不利な形質が次世代に伝達されるという副作用もでてきます。
今回は、これらの対策について検討します。

「対応策(次世代)」
遺伝による病気を減らすためには、病気の疫学的な特徴を把握することから始まります。

病気の遺伝が問題となる場合は、
① 常染色体優性遺伝等の重篤な単一遺伝子疾患の人・夫婦の場合
② 同じ系統の疾患をもつ家族歴の夫婦が結婚して、子どもを産む場合 の2点になります。

①については、現在の遺伝カウンセリング・出生前診断での対応で良いと思います。
②については、同じ系統の疾患同士(自己免疫疾患・糖尿病など)の家系の人が結婚する場合は、表現型が強く(=体の弱いところがさらに弱く)なり、次世代の病気はさらに悪化する可能性があるため、避けた方が無難です。
(年をとると、ほとんどの人は病気になるため、加齢性の疾患は、それほど気にしなくても良いです。)

優生保護法で対象されたような(選別はかなり杜撰なようですが、)精神疾患などの重篤な障害がある人の中で、自分自身の生活も自立していない人の場合には、子育てを完全に社会に依存する事になるため、一般的にも子どもを産むことは推奨されないと思います。

「対応策(数~数十世代後)」
医学の発展は、出生から成体となるまでの生存率を向上させ、ほとんど自然淘汰はなくなりました。代わりに、生存に不利な形質は排除されず、次世代に遺伝されていきます。
公衆衛生の進歩や予防接種が進んだ結果、感染症の死亡率が減少し、代わりに、自己免疫疾患の罹患率が右肩あがりに増え続けているのは、無関係ではないでしょう。

また、出生率が低いと、次のように次世代へ不利な形質の濃縮が生じえます。
① 医学の発展 → ② 医療介入による生存率の向上 → ③ 生存に不利益な形質の残存 → ④ 次世代への伝達 → ⑤ さらなる医学の発展・医療介入 → ②に戻る。

解決策は、下記の通りですが、①の対応が良いでしょう。
① 健康な女性にたくさん子どもを産んでもらう。
(戦前のような血族を中心とした地方に集簇して住む家族制度で、病弱な人は付随するのが良い。)
② 体外受精卵の遺伝解析による出生前選別
③ 一夫多妻制、あるいは、精子バンクによる受精卵の作成
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プロフィール

服部 泰輔

Author:服部 泰輔
初めまして。服部 泰輔と申します。
本研究所は、日本の社会問題の 解決策を提案する政策研究所です。

本拠地は、愛知・岐阜になります

現在の日本では、高齢者向けの福祉を中心に拡充しつづけた結果、
教育・家族・労働者向けの予算は先進国の最低水準となっています。
また、大学の予算(科学研究予算)も減額が続いています。

これは、将来への投資を限界まで切り詰め、高齢者福祉に充てている末期的な状態と言えるでしょう。

さすがに、
この状況を放置しつづけると、
日本は破綻してしまいます。

将来的には、政党を立ち上げ、専門家・学識者で構成された政党を作りたいと考えています。

ですが、最終目的は社会の修復ですので、手段にはあまりこだわらずに状況に応じて柔軟に考えていきます。

気が向いたら、ご協力いただければ幸いです。

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